組織英語力アップと個人英語力のアップ相乗効果|大阪梅田マンツーマン英会話スクールAtlas

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組織英語力アップと個人英語力のアップ相乗効果

外国インステークホルダーと確実な意思疎通をするには企業全体の英語力と個人の英語力を一定レベルに高める必要がある。

社員の英語力アップに注力する企業は多いが、企業がグローバルで成功していくために、同時に組織として英語力向上に真剣に取り組むべきだ。個人の英語力だけでは解決できない問題を解決するインフラを含めた組織全体の英語力を組織英語力と呼んでいる。

この考え方は英語インフラの不備が原因で起きる様々な問題に直面した企業が日本本社と海外拠点との意思疎通の難しさを痛感した経験が土台になっているものである。

そこで2005年頃から社内で、組織英語力の向上をさせるための問題とは、どんなことなのか。それはルールがないと、英訳する人により2種類の英語が使われる。そして、外国人がこれらの言葉を見た場合、違う意味で使い分けられていると誤解しかねず、それが大きなリスクとなるのだ。

実際、企業が吸収合併したら、最初に取り組むことは専門用語の統一だ。相互理解を円滑に進めるには統一した用語集の統一が必要になる。他にも、外国人社員向けに英訳した社内規則がなかったり、英語での顧客向け説明書がわかりにくいなど現場では様々な問題が発生している。

原因は、最終的な責任者が不明確、専門の実行部隊がいないなど、いずれもインフラの不備といえる。たとえ、英語力に優れた社員がいたとしても、解決できない種類の問題だ。

こうした問題を解決するには英語化プロジェクトを実行することだが、短期間でスピーディに実行しなければ効果は薄くなる。具体的なメニューは基礎となる日英用語集の確定から、社内表示や社内規定の英語化、英語版文書の規定、社内翻訳体制の整備までが標準的なところだろう。

英語版のイントラネットは規模にもよるが、コストや時間がかかるので、会社の実情に応じて取り組むべきだ。

英語化プロジェクト開始前に、自社にとって英語化の目標を確認しておくことが大切だ。事業がグローバル化しているからといって、あらゆる企業が楽天やユニクロのように、社内英語公用語化を実施する必要はないだろう。

現状把握ができ、目標が決まったら実行に移る。重要なことは経営陣が英語化プロジェクトを決断し、体制を確立することだ。それには、各部門任せにしないで、組織英語力の強化を国際コミュニケーション戦略の一環として経営レベルで考えるべきだ。

英語化プロジェクトを短期間で実行した後で、その成果を確認し、メンテナンスする体制を確保しておく。以上のような企画、実行からメンテナンスまでは、経営企画部や国際事業部といった部署を事務局とするのが適当だろう。

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