英語力強化に力を入れる「住友」「三井」「丸紅」など大手商社の試み|大阪梅田マンツーマン英会話スクールAtlas

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英語力強化に力を入れる「住友」「三井」「丸紅」など大手商社の試み

グローバルな成長を実現するためには、社員全員の語学力や外国人への対応力を速いスピードで向上させなければならない、と住友商事や三井物産などグループ全社員にメッセージを伝えている。

英語化に向かう背景にあるのは事業のグローバル化だ。商社では、海外事業の買収などで、この10年間で海外事業のウエートが急増した。売上高の約40%を海外事業部が占めている。さらに海外事業の強化によって2020年には売上高の倍増を目標に掲げている。

そこでグローバル人事グループが中心となり、英語強化のプロジェクトを行ったり、月2回ほどのTOEIC模擬テストを対抗戦など英語力アップの仕組みを構築している。また、部門ごとに約20名の英語・外国語リーダーを置き、自発的な取り込みを提案させている。

社員への英語教育で特に進んでいるのが商社だが、業務がグローバル化した現在は高いレベルの英語力が求められており、昔のような海外に行けば何とかなる時代ではなくなっているという。

商社に勤める約20%がすでに海外に赴任しており、さらに国内組の社員は海外拠点とのやりとりで英語が必要な機会は年々増えている。こうした中、2004年頃にほとんど全ての商社がTOEICを導入し、研修を含む海外赴任時にかかわらず、入社から5年未満の昇格時期までに全社員が630点を取得することを義務付けている。

さらに2011年には730点へ引き上げると、スピーキングとライティングのテストもあるTOEIC SWを導入している。教育レベルを上げた結果、社員の英語力は目覚ましく向上した。

TOEIC730点以上を持つ社員は、数年前まで5割に満たなかったが、現在は8割近くまで達している。またTOEIC SWについても、スピーキングでレベル6以上の社員は3割から6割まで倍増し、ライティングでレベル7以上の社員も増加した。

一定の英語力を持つ社員を対象に、英語によるプレゼンテーションや交渉などの実践的なノウハウを教えるプログラムを設けている商社もある。また、入社前の内定者に対しては、オンラインの英語講座を提供し、入社までに730点を取得することを推奨している。

その結果、新卒採用者の入社時のTOEICの平均スコアはすでに730点を超えており、数年後には800点を超えるであろう予想を立てているという。社員に対しては今後、TOEICスコアだけでなく、コミュニケーション能力も基礎能力として課していく。

日本の商社の英語強化の取り組みは、一つの事例に過ぎないが、多くの業界で事業のグローバル化が進む中、企業による英語強化の取り組みはますます高まることになりそうだ。

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