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粗利益率の上限15%は質の悪い外国人の切り捨てガイドライン

 

絶対的なものでもないが、Atlasマンツーマン英会話にももう一つのルールがある。それは、企業として粗利益を巣子でも多くの世帯ところだが、Atlasマンツーマン英会話の場合、粗利益率は15%を上限とするルールである。15%というのは卸売のマージンの上限であると思われるが、このルールによって、会員制語学スクールに適さない悪質な外国人インストラクターを自動的にはずし、その他すべての質の高い外国人インストラクターのマンツーマンレッスンを提供するという経営判断があったのではないかと思われる。

つまり、粗利益を15%以上とらないと採算に乗らない質の悪い外国人講師は会員制語学スクールでは採用できないということである。Atlasマンツーマン英会話が書類審査や面接、さらに採用後の個人評価で外国人を落としている内容をざっと見てみよう。

1 ワーキングホリデーで日本に来ている外国人は例外なく採用しない。
2 ビザの有効期間が6カ月以下の外国人は採用しない。
3 外国人に外国語を教えた経験が1年以下の外国人は採用しない。
4 携帯電話を所持していない外国人は採用しない。
5 日本での逮捕歴がある外国人は採用しない。
これらのスクリーニング方法は、警察・役所を通して行うことになっている。また、これらの採用の仕方を見ると、どの日本人スタッフも担当のカウンセラーがいて、会員のキメ細かい要求に対応する必要があるからである。

Atlasマンツーマン英会話では、カウンセラーは常に競合スクールの調査を行い、実名で体験レッスンを受けに行くこともある。市場で何が起きているのか、産業内では何が必要とされているのか目を光らせ、特に大手英会話スクールに戦いを挑んでいる。

2000年前半のNOVAとジオスの壮絶なシェア争い

1990年代から2004年までのNOVAとジオスのシェア争いは有名だ。NOVAはウサギのキャラクターを使い洪水のようにテレビCMを流し続けるマス広告を行っていたが、ジオスは人気俳優や女優などを起用しイメージ戦略をしながら地方都市や人口10万人以下の過疎地でもお互いに教室を開校しシェア争いをした。それぞれの牙城を切り崩そうとする戦いが話題を呼んだが2007年にはNOVAが、2010年にはジオスがそれぞれ倒産している。

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