ここまで広がった英語ができて当たり前の企業とその職場環境|大阪梅田マンツーマン英会話スクールAtlas

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ここまで広がった英語ができて当たり前の企業とその職場環境

楽天やユニクロが社内英語公用語化を宣言してから早5年。その後多くの日本企業でも英語を必要とする職場が年々増えている。さらに2020年の東京オリンピックまで、その機運はさらに高まっていく。

業務時間に会社内で英会話のマンツーマンレッスンが受けられるAtlasでは、いちいち教室に出向かなくても、外国人講師がオフィスまで出張してくれるので業務の合間に効率よく英会話の学習ができる。

最近、多くの日本企業はアジアを中心に事業の海外展開を拡大しており、営業マンやエンジニアが長期赴任したり、海外での企業買収では法務担当者や人事担当者が長期出張で対応することもある。

Atlasに通う海外に駐在する日本人社員は企業によっては常時平均100人程度いて、毎年平均50人以上の社員が新たに海外赴任に旅立つというが、こうした傾向は今後さらに加速すると考えられる。

日本市場が急速に縮小していく中、一層のグローバル化を進めていくために、海外企業の買収やアライアンス、あるには海外市場のシェアを広げるために、職場単位で英語の必要性が高まっているのだが、オフィス内に外国人講師を派遣させるまで、社員の英語力向上を図る理由は、まさにこうした事業環境にある。

案内をするのは営業などの担当者だが、実際に説明するのは現場の社員、つまり担当エンジニアや設計担当者になる。そんなときに英語で話せるかは切実な問題なのだ。すでにいかなる業務も英語と切り離せなくなったのだ。

英会話スクールといえば、一昔前はOLの趣味というイメージがあったが、楽天・ユニクロの社内英語公用語化宣言以来、Atlasでも法人からの要求が増える一方だ。楽天やユニクロが社内での英語公用語化に踏み切ったのは2010年中旬。その後、楽天やユニクロは積極的に海外企業を買収したり、エンジニアを世界中から募集したりと、真のグローバル企業へと年々変化しているのを感じる。

社内英語公用語化に携わったAtlasでは、これまで主流だったビジネス英会話の研修から楽天・ユニクロ以降は一気にTOEIC対策の案件が増えた。確かに国内のTOEICの受験者数を見ても、2010年に170万人だったのが、震災があったにも関わらず2011年には230万人と急増した。こうなると、必ずしも楽天やユニクロが原因ではなく、中小企業も含めてグローバル化に目を向け始めたという大きな流れの結果と、TOEICを運営する国際コミュニケーション協会は分析している。

国内の人口が減少し市場も縮小しているので、海外に出ていける人材をたくさん育てていく必要があるのだが、そのステップとして若手のうちから土台づくりをするのが新入社員向けの英語研修の目的なのだ。企業だけではなく人材にもグローバル化させるというのが戦略の大きな目玉となっている。

多くの日本企業ではまだ海外事業部のような部署がなく、逆に部門、職種を問わず、年齢も関係なく、誰もが海外に行く可能性があるという。もちろん世界との心理的距離は確実に近くなっている。

TOEICで見ると日本人の英語力ランキングは、世界やアジア諸国に比べて下から数えたほうが早い。2013年のTOEIC受験者の国別ランキングでは日本は512点で48カ国中40位。アジアの中でも16カ国中11位だった。

一方、TOEFLの国別ランキングでも、日本は世界166カ国中135位で、アジアでは31カ国中26位とやはり低い。TOEICの場合、世界で700万人以上が受験しているが、日本人は236万人が受験している。また隣の韓国でも250万人以上が受験しているのでこの結果を鵜呑みにはできない。

日本人は英語が苦手というのは、実感していても否定できない事実なのだ。だからこそ、グローバル化が進む産業界で英語力強化の機運が盛り上がっているのである。ところで、英語熱が高まっているのは企業だけではない。

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